訪問介護（ホームヘルプ）

内容：介護福祉士や訪問介護員（ホームヘルパー）が、要支援者または要介護者の自宅を訪問し、入浴、排泄、食事、掃除など身の回りのお世話を行います。
目的：利用者の安定的な住宅生活の確保と介護者の介護負担の軽減も図られます。

訪問入浴介護

内容：要支援者または要介護者の自宅を訪問し、浴槽を提供して入浴の解除を行います。
目的：介護者の介護負担の軽減や利用者の身体清潔保持、心身機能維持を図ります。

訪問看護

内容：看護士が要支援者または要介護者（寝たきりで通院が困難な方など）の自宅を訪問し、医師の指示のもと、バイタル（血圧、脈など）測定、床ずれなどの処置などを行うサービスです。
目的：寝たきりで通院が困難な方などの健康状態の把握、床ずれなどの適切な処置を行います。

訪問リハビリテーション

目的：：主治医の指示のもとで理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が要支援者または要介護者の自宅を訪問し、医学的リハビリテーションを行い、心身機能の維持回復を図るサービスです。

通所介護（デイサービス）

利用日：自宅への送迎を含め、午前〜夕方まで。週1回からの利用が可能。
内容：要支援者、要介護者がディサービスセンターに通い、入浴、食事、排泄、カラオケや手遊びなどのレクリエーションを行うサービスです。
目的：心身機能の維持回復、社会的孤立感の解消、介護者の介護負担の軽減を図ります。

通所リハビリテーション（デイケアサービス）

利用日：自宅への送迎を含め、午前〜夕方まで。週1回からの利用が可能。
内容：主治医が認めた要支援者・要介護者に対して、入浴などのほか、老人保健施設などで理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が医学的リハビリテーションを行います。
目的：心身機能の維持回復と日常生活の自立促進を図ります。

短期入所生活介護（ショートステイ）

利用期間：一時的な利用
※介護者が冠婚葬祭や病気や介護疲れなどで、介護できなくなった場合
内容：要支援者、要介護者が特別養護老人ホームなどに短期間入所して日常の介護や世話を受けるサービス。
目的：介護者の介護負担の軽減を図ります。

短期入所療養介護（ショートケア）

利用期間：一定期間（連続4日以上、30日未満）
※介護者が病気や介護疲れで介護できなくなった場合
内容：要支援者、要介護者が、医療上のケアを含む介護を受けられるサービス。
目的：介護者の介護負担の軽減を図ります。

居宅療養管理指導（医師・歯科医師による訪問診療など）

要支援者、要介護者に対して医師や歯科医師などが自宅を訪問し、療養上の管理（支援）指導を行います。このサービスは、情報提供や療養上の管理指導をその範囲としていて、病気になったときの治療などは医療保険から給付されます。

そのほかの介護保険適用サービス

有料老人ホームにおける介護
福祉用具の貸与・購入費の支給
住宅改修費の支給（手すり、段差の解消など）

認知症高齢者対応型共同生活介護（認知症高齢者グループホーム）

内容：「認知症高齢者対応型住宅」とも呼びます。
介護が必要な認知症高齢者を少人数（５〜９人程度）がスタッフと家庭的な雰囲気の中で共同生活を行うことで認知症の症状の軽減などを図ります。

介護老人保健施設（老人保健施設）

内容：略して「老健」とも呼ばれます。
「要介護」と認定された65歳以上の高齢者が対象で、病状がほぼ安定している方が対象です。一定期間（約3ヶ月）日常生活をリハビリすることで在宅へ復帰させることが目的なので、病院と自宅の中間施設ともいわれます。実際は、特養待ちの方の利用も多いようです。3ヶ月ごとに入所者のレベルなどに関する見直しが医師らを中心におこなわれ、在宅復帰の検討がなされます。

介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）

内容：略して「特養」とも呼ばれます。
「要介護」と認定された65歳以上の高齢者で、常時介護が必要で在宅生活が困難な方が対象です。「福祉型」の施設のため常に医師の手当てを必要とする方は入所できません。老人保健施設のような在宅復帰を目的としていないため、施設利用に関する定期的な見直しがなく、長期間利用される方が殆どです。

介護療養型医療施設

内容：65歳以上の病状が安定している長期療養患者で、カテーテル装着など常時医学的管理が必要な要介護者が対象です。療養病床などをもつ病院等が介護保険適用部分（介護保険適用と認められたベッド）に入院する要介護者に、療養上の管理や介護などの医療を行います。
※ただしこれらの療養病床は、在宅介護を勧める政府の方針により、2010年には廃止される方向にあります。以下、介護療養型医療施設の種類です。

・ 介護療養病床
・ 老人性痴呆疾患療養病院